資本主義に新潮流を創り出すべく、稀代のアントレプレナーたちが集結
ゴールドマン・サックス在籍時に国内最大級の再生可能エネルギー発電事業者『ジャパン・リニューアブル・エナジー株式会社』の創業を手掛けた松本勇二（POD Corporation 代表取締役社長）が、日本を代表するアントレプレナーを集め、社会還元を促す新たな投資家グループを形成しました。
アクションにおける第一弾は、再生可能エネルギーにおけるメンテナンス事業国内最大シェアを誇るスマートエナジー社（本社：東京都中央区、代表取締役 大串卓矢）への資本参画。ESGを強力に推進するため、起業家たちが「脱炭素」をテーマに、資本主義における社会還元のあり方に大きなうねりを巻き起こします。
参画者は、寺田親弘（Sansan株式会社 代表取締役社長）、松本恭攝（ラクスル株式会社 代表取締役社長）、田中敦史（株式会社JTOWER 代表取締役社長）、長澤啓（ミネルバ・グロース・パートナーズ株式会社 代表取締役 共同創業パートナー）、松本勇ニ（POD株式会社 代表取締役）、そして、岩隈久志（シアトル・マリナーズ 特任コーチ）。
彼らは今後、会社の顔としてではなく、個人としてのESG活動を体現するべく、スマートエナジー社にそのノウハウを惜しみなく注入し、更なる企業価値の向上とガバナンスの統制を目指します。さまざまな角度から社会的インパクトを持たせることによって、「社会還元の日常化」をはかっていきます。
◯ アントレプレナーグループ・コメント
寺田親弘（Sansan株式会社 代表取締役社長）
再生可能エネルギーの重要性は日々増しています。スマートエナジー社は2006年より、国内の再生可能エネルギー、環境ビジネスを推進してきました。ソーラーパネル・風力発電機といった環境ビジネスの象徴的な機器が当たり前に稼働するために、同社のO&M事業は「生命線」とも言えます。それは、私自身が本業であるSansanを通じて挑んでいる「ビジネスインフラになる」というテーマに近いように感じます。今回、同社をサポートができることをとても光栄に思います。私の知識・経験をもとに事業の後押しをいたします。
松本恭攝（ラクスル株式会社 代表取締役社長）
2020年10月、菅総理（当時）の所信表明で「2050年までのゼロカーボン」が政府方針とされました。日本は気候変動に消極的で、世界からバッシングを受けているなかで、希望の持てる声明が発表され、とても嬉しかったです。スマートエナジーは、日本が世界の一員として、未来の人類に責任を果たしていく重要な責務のある会社です。今回出資を通じ、その一部になることができ、とても悦ばしく、株主として、未来の地球を作る仕事をされている皆さまのことを心より誇りに思っています。
田中敦史（株式会社JTOWER 代表取締役社長）
過去にスマートエナジーの社外取締役を２年間務めました。「脱炭素社会」といったテーマの前に、大串社長の電力業界に対する知見、経験、熱意が並はずれていることに加え、社員、取引先などのステークホルダーにとても誠実な方であることから、資本参画を決めました。
長澤啓（ミネルバ・グロース・パートナーズ株式会社 創業パートナー）
長い年月を要すると言われる脱炭素社会へのトランディションを安定的かつ、スピード感をもって実現していくうえで、スマートエナジーは核となる存在であると信じています。再生可能エネルギーの利用拡大を支える必要不可欠なインフラとして同社が成長し、持続可能な未来が実現する一助になることを願い、出資させていただきました。
松本勇二（POD Corporation 代表取締役社長）
「社会還元を日常に」という理念のもと起業し、さまざまな活動に取り組んで参りました。地球環境問題という社会的課題の解決に真摯に向き合うスマートエナジー社の社会貢献性に共感し、出資及び取締役の就任という形で同社の成長にフルコミットすることを決意しました。また、今回共同出資をする起業家グループの存在意義も大きく、このメンバーとともに、社会的意義の高い取り組みを形にしていくことにも使命感を感じております。
岩隈久志（シアトル・マリナーズ 特任コーチ）
「岩隈久志」として、常々持続可能な社会につながる事業や社会貢献活動に携わっていきたいと考えています。POD Corporationとともに、さまざまなバックグラウンドを持つ子どもたちとの交流や、映画文化とそのクリエイティブの支援などに貢献することで、野球以外のフィールドでの視野が広がってきました。今回、日本を代表する起業家の方々と社会的意義の高い事業投資案件に参画でき、多くの人に夢や希望を届ける一助となれることを嬉しく思います。
株式会社スマートエナジー
「技術、金融、ITで地球環境保全に貢献」する企業として、2006年の創業以来日本の環境ビジネスを推進。カーボンクレジット制度の創出や、日本でも最初の太陽光・風力ファンドの構築、太陽光O＆Mに着目したビジネスモデルなどユニークな視点で業界をリードする。地球環境問題という社会的課題の解決に挑戦している。